1990年6月フロンティアインターナショナル入社
1994年5月取締役就任
2000年5月常務取締役就任
2001年3月㈲ブーム・メディア・コミュニケーションズ(現㈱ブーム・メディア・コミュニケーションズ)取締役就任
2005年5月ウタゴエ㈱取締役就任
2009年9月フロンティアインターナショナル常務取締役第二営業本部長
2013年5月フロンティアインターナショナル常務取締役第二営業本部長
兼店頭販売支援事業本部長
2016年9月一般社団法人教師の日普及委員会理事就任(現任)
2018年5月当社代表取締役社長就任(現任)
2021年5月フロンティアインターナショナル常務取締役営業統括本部長(現任)
フロンティアダイレクトは、「付加価値の高い体験をエンジニアリングする体験創造カンパニー」を掲げる上場企業、フロンティアインターナショナルより2018年5月に分社し誕生した「体験を軸とした販促支援企業」です。
フロンティアダイレクトの主幹事業は、全国展開をしている事業規模の企業を中心にクライアントの売上利益向上のためリアルな体験を軸とした販促支援を、上流工程の企画立案から現場の運営まで一貫して対応するという事業になります。具体的には、クライアントから事業戦略などを共有いただき、それらを実現するための販売企画を立案し、顧客とのリアルな接点を生み出す店頭販売・イベントを大型商業施設や郵便局全国支店窓口、駅構内イベントスペース、商店街など全国2,000箇所のスペースで、リアルな体験型販促施策として実施することで、売上利益向上を実現しています。
プロジェクトにおいては、企画から店頭販売を一気通貫で行うだけに留まらず、「店頭販売の現場における販売員の行動を記録し分析する」ことで、全ての現場における販売を最適化します。すべてのプロジェクトにおいて顧客への改善提案までを行うことを徹底することで、クライアント売上利益向上に継続的に貢献しています。
フロンティアダイレクトは、販売促進企業という側面だけではなく、総合人材サービスとしての側面も持ち合わせています。それは、真にクライアントに価値を提供するためには、クライアントに提供するサービスの成果を最大化させるために、サービスを担う人材を案件の特性に合わせて育成することが不可欠であると考えています。
一般的な人材ビジネスは、多様な人材を登録者として抱え、クライアントの要望に応じて紹介・提供するというビジネスモデルと言えます。しかし、フロンティアダイレクトが提供するサービスにおいては、1日に1000名を数か月稼働させることが必要になるケースも多くあるため、人材をその都度集めるだけではサービスクオリティが担保できないリスクがあります。そのため、フロンティアダイレクトでは、クライアントの要望に合わせた人材を自社で育成しないと最大の成果をクライアントに提供することが難しいと考え、クライアントにサービスを提供する人材を案件毎に育成することが不可欠であると考えています。
フロンティアダイレクトでは、クライアントが効率良くビジネスするために、「クライアントにマッチした人材を集め、付加価値を上げるために育成することに注力しています。その根底にあるのは、「血の通った、顔の見える人材サービスを展開したい」という想いがあり、クライアントにサービスを提供するスタッフにも「このクライアントのために頑張りたい、このクライアントに寄り添いたい」という気持ちを育てていきたいと考えています。
フロンティアダイレクトは、生活のあらゆる面でのデジタル化が進み、ライフスタイルそのものが根底から変わっていくこの社会の中において、デジタルな環境であっても「良質でリアルな体験」を提供することが重要であると考えています。バーチャルリアリティやメタバースが進む中において、リアルとデジタル環境の境目がどんどん希薄になっていっています。例えば、メタバースにおいてライブなどが行われる際にはメタバース上で「ライブ会場の案内の仕事」が発生していることなどはその顕著な事例と言え、こうした動きは今後益々加速していくこと思います。
これまでリアルな対面版売と言えば、大規模商業施設や店頭などでの対面販売を指しましたが、今後は「メタバース上での対面販売」もリアルな対面販売のひとつになるだけでなく、デジタル化するからこそ現実世界ではなかなか捕捉が出来なかった行動履歴の取得なども出来ることからマーケティングや販売促進の手法が大きく変化を遂げることは間違いありません。
これらのニーズに応えるためにも、フロンティアダイレクトではWebをはじめとする「デジタルマーケティングに長けた人材」や「システムエンジニア・プログラマー」などのデジタル人材の育成を強化し、デジタルの領域であっても人の心を揺さぶり続ける「良質でリアルな体験」を販促施策において提供してまいります。
フロンティアダイレクトは、全国展開している事業規模のクライアントが大半をしめることもあり、販促支援においても全国規模で展開するケースが非常に多いのが特徴です。市場規模によって展開する販促施策も大小様々ですが、東京や大阪などの都市部の販促施策で培ったナレッジを地方において展開したいと考えています。市場規模が都市部に比べ小さくなる地方では、都市部の販促企画より規模は小さくともそのエッセンスを凝縮した施策を最適に展開することで、費用対効果の高い販促施策にすることが可能であると考えています。
フロンティアダイレクトは、全国規模で販促施策の実行支援を行っているため、スタッフも全国に数万人単位で確保しています。そのため、今後地方で販促施策を展開する際には、土地勘もあり地元にも思い入れのある地元出身者のスタッフが、企画立案から実行までを担える体制を創っていきたいと考えています。クライアントに対して最大の成果を提供するためには、クライアントに対してのコミットに加え、顧客に対しての想いも重要なファクターになります。そのため、自身にゆかりのある場所での販促施策は、そうしたスタッフの想いもより強くなりより良い成果につながるものと捉えています。また、こうした取り組みを積極化することで地方在住のスタッフの採用にもつなげることが出来るとも考えています。
フロンティアダイレクトが上場企業のグループ会社ということもあり、社会貢献することは企業として当然の義務であると考えていますが、こうした取り組みが人と社会に対する貢献につながるものであると考えています。
フロンティアダイレクトは、現在は新卒採用も積極化していますが、従来は「中途採用が主で契約社員として入社した後に現場を経験し、成果を出した社員が正社員に登用される」ということがスタンダードの組織でした。こうしたプロセスを経て成果を出した社員が、現在組織の中核を担うプロデューサーやアシスタントプロデューサーとして会社を牽引しています。
今でこそプロデューサーやアシスタントプロデューサーとして、数十億円規模のプロジェクトを複数担当したり、事業責任者として会社の未来を描くことも行っていますが、フロンティアダイレクトに入社した時にはそのほとんどが現場のいちスタッフでした。彼らが現在のポジションで活躍するようになったのは、「現場のスタッフの時からクライアントに対して最大の成果を返すためにはどうすればいいか？目の前の顧客に対して商品の良さを知ってもらうためにはどうすればいいか？一緒に働くメンバーがどうすれば心地よく働け結果を出せるか？」などを突き詰めて考え、実行していたということが例外のない共通体験です。
フロンティアダイレクトに入社した後、このような仕事をしてきたスタッフが組織を引きており、若手社員が彼らのメンバーとしてマインドを継承され日々顧客にコミットしていることがフロンティアダイレクトの原動力であると言えます。
フロンティアダイレクトの採用に関する考え方は、「自身の殻を破って成長したい」という想いの強い人材を採用・育成し共に成長できるというものです。
クライアントに対して責任を持つプロデューサーやアシスタントプロデューサーにどのような人材を採用したいかと尋ねると、彼らは決まって「やりたいことが決まっている人もやりたいことが決まっていない人でも、自分がこの道だと決めたらやり切れる人を採用したい。なぜなら、フロンティアダイレクトにはあらゆる仕事があり、必ず興味を持てる領域があるから、自分がやりたいと思う仕事は必ず見つかる。だからこそ、決めたらやり切れる人であればクライアントにコミットできるので、そういう人を採用したい」と言います。この言葉は、フロンティアダイレクトの特徴を良く表していると感じます。だからこそフロンティアダイレクトでは、やりたいことがたとえ決まっていなくても、一度決めたらやり切れる人を採用・育成することで、クライアントに最大の成果を提供したいと考えています。
このような人材採用に関する考え方があるからこそ、採用活動においては応募者の方の本質を見抜くことに注力しています。これまで経験してきたことはもちろんですが、それ以上に漠然とでもいいので将来どういう状態になりたいのか？を本気で考えているかどうかを重要視したいと考えています。情報がないがために具体的でなくても構いませんが、本気で答えを見つけようとするあるいは、理想の状態を描こうとしている人にフロンティアダイレクトに入社して頂きたいと思っています。自分に本気になれる人は、クライアントにコミットできると思いますし、VUCAと呼ばれる先々が不透明な時代においても、クライアントと強固に結びつきをつくり二人三脚で事業を伸長させてきたフロンティアダイレクトの社員としてクライアントから信頼される仕事ができると考えています。
